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金融コラム 田嶋智太郎 経済アナリスト
米・日株価の調整はあくまで一時的!?
周知のとおり、2月初旬に米国で1月の雇用統計の結果が発表され、同月の「平均時給」が前年同月比+2.9%もの高い伸びを示したことが判明して以来、米株式市場は幾度かの強烈な下げを伴う乱高下をしばらく繰り返すこととなった。
 本来、米国における「賃上げの兆候」はグッドニュースに違いないが、それを受けて米国の長期金利が急上昇したことに対して、米株価はやや過敏に反応したものと見られる。もともと、昨年9月半ば以来の米株価の上昇ピッチがあまりに速すぎたことは否定できず、米金利の変動を一つのきっかけに当然のスピード&価格調整が入ったと見ることもできる。もちろん、金利上昇の兆候に対する“初期反応"として株価が一旦調整含みとなるのは致し方のないことでもある。
 とはいえ、金利が本格的に上昇し始める局面というのは、すでに経済がバブル的な様相を呈し始めていることが多いと考えることができ、往々にして調整一巡後の株価が再び大きく上値を伸ばす展開となりやすいことも事実である。そもそも、今回はリーマン・ショックのときのように、巨額の損失を抱えた大手金融機関や大手企業が経営破たんしたわけでもなく、むしろ米主要企業の足元の業績は“絶好調"を絵に描いたような状況にある。よって、いずれは相場も落ち着きを取り戻すと見ておいていいだろう。
 ここで参考にしたいのは、かつて米国経済がドットコム(IT)バブル崩壊の痛手から立ち直り、新たに金融バブルが萌芽し始めていた時期(2004年6月から2006年6月)に米連邦準備制度理事会(FRB)が計17回もの利上げを繰り返した時期の米株価の値動きである。
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