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さらに注目したいのは、電気自動車の急速充電装置を郵便会社の支店が配置された全国の主要な郵便局、最 大で約1000拠点に設置し、一般の利用者も使えるようにする方針であるということ。各地の郵便局が「電気 ステーション」として利用できるようになれば、一般のドライバーも電気自動車に切り替えることが容易に なる。
勢い、自動車メーカー各社はこれまで以上に電気自動車の開発に力を注ぐこととなろう。大きなマーケット・ ニーズが視野に入ってきたわけだから、これまでの開発計画も一気に前倒しされるはずだ。
そこで最大の焦点になるのは…他でもなく、電機自動車に搭載される「新しいバッテリー」の開発である。
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