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将来有望銘柄の
バーゲンセール
田嶋智太郎 経済アナリスト
2月下旬以降、米・日をはじめとする世界の主要な株価指数が軒並み大幅に下落した。きっかけは、新型コロナウイルスの感染がイタリアなど欧州の国々にまで飛び火したことで、にわかにパンデミック(世界的な大流行)の可能性が市場で危惧され始めたことにあった。
 その後、米国内でも感染の拡大や死亡事例が確認されるようになり、一頃まで「対岸の火事」を眺めるかのごとく冷静な反応を見せていた米金融市場でも一気にリスク回避の流れが強まるようになったわけである。結果、執筆時までにNYダウ平均は最大で6,000ドル近く値を下げることとなり、東京証券取引所では1部上場銘柄の過半が「解散価値」とされるPBR(株価純資産倍率)=1倍を下回る異常事態となった。
 ここで再認識しておかねばならないことは、まず急落前の米国株式市場においてNYダウ平均などの主要3指数と少なからぬ個別銘柄の株価が過度に割高な水準まで持ち上げられ、いずれはまとまった値幅での調整を余儀なくされる可能性もあり得ると考えられていたことである。つまり、現実に目の当たりにした株価の短期急落は確かにショッキングなものであったが、ある程度は「当然の調整」と考えねばならない部分もあるということだ。
 また、株価が大幅に急落したことや米10年債利回りが過去最低水準まで急激に低下したことなどの背景には、多分に機械的なシステム売買のなせる業と言える部分が関わっているということも見逃せない。ことに米国の10年物国債利回りについては、執筆時までに一時0.5%を割り込む水準まで低下する場面を垣間見ているわけだが、これは明らかに「異常」というよりほかはない。コンピューターに仕込まれた株式等の売買システムには、文字通り「人智ちを超えた」部分があるということも理解しておく必要があろう。
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